補聴器のご相談について
補聴器を考えたら
補聴器相談医のいる
クリニックを受診しましょう
日常生活で、聞こえにくいと感じられたら、補聴器を検討することをおすすめします。補聴器は様々なところで販売されており、購入されている方は、耳鼻咽喉科で診断を受けていない方も含まれます。
耳鼻咽喉科でまずは診察・検査を行い、補聴器が必要かどうか判断してもらいましょう。
聞こえにくいと感じたら
早めの受診を
- 聞こえにくいかも？と感じる程度でも、耳鼻咽喉科で聴力検査などをおこない、
補聴器が有効であるかを確認していただくことをおすすめしています。
早期に難聴に対応していくことが認知症予防にもつながります。
医師紹介
高齢化社会が進む中で、難聴の方の認知症リスクが高くなってしまう問題が浮き彫りになっています。
しっかり聞こえてコミュニケーションをとることで、生活が充実し健康寿命の延伸にもつながるかもしれません。
積極的に補聴器を活用して、しっかり聞こえる生活を取り戻しましょう。
ご不明点などはお気軽にお尋ねください。
院長古田亜紀子Akiko Furuta
- 補聴器相談医
- 補聴器適合判定医
- 騒音性難聴担当医
こんな場合は
ご相談ください
- 会話をするときによく
聞き返す - 後ろからの呼びかけに
答えられないときがある - よく聞き間違いをしてしまう
- 話し声が大きいと
指摘されるようになった - 生活音（インターホンなど）が聞き取りづらい
- 耳鳴りがある
医療費控除
ご存じですか?
補聴器相談医に相談すると
医療費控除が
受けられるかもしれません
医療費控除とは？
医療費控除とは、補聴器の購入費用をその他の医療費と同じく確定申告、または還付申告をおこなうことによって支払った税金の一部が戻ってくる制度です。
ご自身の医療費や補聴器の購入費用だけでなく、生計を一にする配偶者やその他の親族のために医療費を支払った場合にも、一定金額の所得控除を受けられます。
医療費控除を受けるためには
- 補聴器相談医の診察と検査が必要です。
診断の結果、補聴器が必要と判断された場合、診療情報提供書が作成されます。
それをもとに認定補聴器専門店で補聴器を作成し購入します。
その後、確定申告で医療費控除の申請を行います。
注意事項
- すべての耳鼻咽喉科専門医が補聴器相談医というわけではありません。
- 補聴器購入後の受診では、医療費控除の対象とはなりません。
- 補聴器購入を希望される方すべてが、医療費控除を受けられるわけではありません。
- 確定申告と医療費控除の詳細については、国税庁のホームページをご覧いただくか、管轄の税務署や専門機関へお問合わせください。